エコノミスト誌はある記事の中で、パワーバランスがイランに有利な方向へ変化していると認めた上で、対イランで後退しないよう西洋に呼びかけた。

　ファールス通信によると、このアメリカの経済誌はイランに対する詳細かつ敵意に満ちた記事の中で、地域におけるパワーバランスがイランに有利な方向に傾きつつあることを認めた。

　この記事は「ペルシアのライオンはそのかぎ爪を失ってはいない」と明言した上で、イランとその他の世界との間の力のバランスがイランに有利な方向へと変わりつつあることを、2つの理由を挙げて指摘した。

　それによると、一つ目の理由はイランの核計画（エコノミスト誌はこれを、核兵器製造を目的としたものだと考えている）の進展である。イランは制裁にもかかわらず、2年とかからぬうちに、9千台の遠心分離器を設置することに成功し、そうすることで自身のウラン濃縮能力を2倍に増強した。

　エコノミスト誌は続けて、二つ目の理由として、西洋の利益を脅かすような変化がイラン周辺で起きつつあることを指摘している。経済的な問題を抱えているにもかかわらず、イランは依然として、周辺諸国に比べて力を保っており、また自身の力を外部に及ぼすことに関心を抱き続けている、という。

　エコノミスト誌はその上で、「ペルシア人の力が増大しつつある今、西洋にとって中東から後退する時ではない」と結論づけている。